伝統と進化 学芸大の新たな総合型教職大学院伝統と進化 学芸大の新たな総合型教職大学院

全国最大規模の総合型教職大学院への転換

高度な実践的指導力を備えたスクールリーダーを目指して

東京学芸大学は、2008 年(平成20 年)4 月に、全国でも最も早く教職大学院を創設し、多くの優秀な人材を教育界、学界に輩出してきました。本学は、2019 年度(平成31 年度)には、教職大学院組織を大幅に拡大し、学校に期待されている多様な教育ニーズに応えるために、総合型の教職大学院(教育実践専門職高度化専攻)に転換することとしました。
 教育実践専門職高度化専攻は、教科等の指導や現代的教育課題に対する取組において、教職員・保護者・地域の人々・専門家と協働して問題解決にあたることのできる高度な実践的指導力を備え、学校や地域の教育活動においてリーダーとなる教員(スクールリーダー)を養成することを目的とし、以下のような人々を求めています。

no1

教科等の専門的知識と基礎的な実践力、向上心を有する大学卒業予定者あるいは社会人で、高度な実践的指導力を備えたスクールリーダーを志す人

no1

学校における豊かな教育経験に裏付けられた専門的知識と実践力、現代的な教育課題に対して強い解決への意欲を有する現職教員で、高度な実践的指導力を備えたスクールリーダーを志す人

入学者選抜においては、教職大学院において学ぶ上で必要とされる実践力等を有しているかを判断するために、小論文、専門科目、面接、出願書類により総合的に評価を行います。

教職大学院の内容

標準修業年限

標準修業年限は2年です。また現職教員を対象に1年履修プログラムを実施しています。

修了要件

2年以上在学し、46単位以上修得することが修了要件です。修了すると、専門職学位として「教職修士(専門職)」が授与されます。

専修免許状

一定の科目履修により、所持している教育職員一種免許状に対応する専修免許状の取得が可能です。

学びの特色

理論と実践の往還

「大学院で理論を学び、教職専門実習や課題研究、演習を通じて、学校の中でその応用を図る」「学校の課題を大学院に持ち寄り、理論的に考察・検証する」など、理論と実践の往還を意識した学びを重視しています。それの基盤となっているのが、学びを支える協働のシステムです。

プログラム、サブプログラム制

学校に期待されている多様な教育ニーズに対応するために、5つのプログラム、17のサブプログラムを用意し、多様で、高度な専門的な学びを可能としています。

アクティブ・ラーニングの視点

教職大学院では、「参加と協働」を重視し、事例研究、授業観察・分析、フィールドワーク等を積極的に導入した指導方法を採用するなど、主体的、能動的な学びを展開します。


我が国最大の総合型教職大学院になります
我が国最大の総合型教職大学院になります

東京学芸大学教職大学院で何が学べるのか

学校組織マネジメント

学校が組織的に取り組むための学校づくりの基礎理論、学校や教育行政現場の現状や課題を分析・把握し組織する力、若手教員育成の手法や評価方法、学校経営のための危機管理や学校法務の運用の在り方を学ぶ【対象:現職教員のみ】。

主な開設科目〈例〉

学校組織マネジメント演習Ⅰ・Ⅱ/教育行財政の理論と実際/学校評価を生かした学校づくり/スクールリーダー養成プログラム開発/校内OJTの企画と運営

総合教育実践

教科等をつなげるカリキュラム開発、多様性をふまえた授業づくり、学習集団の人間関係を生かした学級づくり、学習評価、道徳教育、探求学習、ファシリテーター育成など専門的知見と実践の省察を通して実践的指導力を育成する。

主な開設科目〈例〉

カリキュラムデザイン・授業研究Ⅰ・Ⅱ/教育ファシリテーターの育成/学習評価の理論と方法/子どもの経験と学習理論の探究/道徳教育の理論と開発演習

教科領域指導

教科や領域の基礎となる諸科学や本質について専門的な理解を深め、教育内容と指導法を有機的にむすびつけて授業等を効果的に展開できる高い実践的指導力を身につけることをねらいとする。教科、領域ごとに14のサブプログラムを開設する。

主な開設科目〈例〉

教科の内容構成開発と実践/教科のカリキュラム開発法/教科における授業の指導と評価/教科における教材づくり/運動遊びの環境と教材開発

特別支援教育高度化

通常学校における合理的配慮の義務化、高校における通級による指導の導入、新学習指導要領における全教科での障害児童生徒への工夫の義務化などにみられるように、教員の特別支援教育の高度化に対応したプログラムを展開する。

主な開設科目〈例〉

特別支援教育課程論/特別支援教育臨床法/特別支援教育と評価/特別支援教育の内容と実践/特別支援教育教師論

教育プロジェクト

いじめ、不登校等の臨床的な課題、国際理解や多文化共生、環境教育など教育実践上の課題を分析し、状況等に応じて対処するため、教職員をはじめ多様な人材を組織化する能力など高度で専門的な能力を育成するためのプログラムを展開する。

主な開設科目〈例〉

教育相談と教育臨床の理論と方法/ グローバリゼーションと教育実践の課題/環境教育フィールドスタディ

教職大学院のカリキュラム

  1. 「専攻科目」5科目必修[10単位]
    教職大学院全体のカリキュラムの共通枠組みである5 科目(5領域)が選択必修です。
  2. 「プログラム科目」3科目必修[6単位]
    各プログラム(サブプログラム)ごとに基礎科目、演習Ⅰ、演習Ⅱを開設しています。演習では、教職専門実習を振り返り、課題研究と繋げる活動などを行います。
  3. 「高度選択科目」選択科目
    各プログラム(サブプログラム)ごとに、特色ある専門的科目が選択科目として開設されています。  プログラム、サブプログラムを超えた科目履修も可能です。
  4. 「教職専門実習」[10単位]
    学校現場等において実際に子どもたちを対象にした教育活動に参加します。現職教員は経験年数等を審査した上で8単位免除されます。
  5. 「課題研究」[4単位]
    学生が自ら学校現場等から問題意識や課題を立ち上げ、その課題の改善や解決に向けて探求を行い、その成果をまとめます。

現職教員等が学びやすいしくみ

no1

実務経験による「教職専門実習」の8単位免除

常勤の現職教員として5年以上の勤務経験を持つ志願者については、入学試験と別に教育実践等の実務の経験について審査した上で、「教職専門実習」のうち8単位分を習得したものとみなすかどうかの可否を決定します。認められた場合、8単位分が実質免除となります。


no2

1年履修プログラムの導入

上記1で免除された科目を除く38単位以上を1年間で履修する制度を設けます。現場を離れて修学する場合でも1年のみで修了することが可能です。


no3

2年次に現任校で勤務しながら履修できる制度の導入

大学院設置基準第14条の特例(現職教員の教育方法等の特例)を活用し、1年次はフルタイムで修学し、2年次は在籍校で勤務をしながら夜間等において、単位習得、課題研究の指導をうける制度を設けます。


no4

長期履修制度の導入

現職教員等が働きながら無理なく長期的な計画を立てて学ぶことができるよう、4年を上限として在籍できる制度です。


no5

授業の昼夜開講・夏季休業中の開講

現職教員等が働きながら修学できるよう、授業の一部について夜間や休日、夏季休業中に開講します。

教職大学院のカリキュラムイメージ

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教職大学院のカリキュラムイメージ

東京学芸大学教職大学院の特色

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東京学芸大学教職大学院の特色

選抜日程・お問い合わせ

学部4年次に教員採用試験に合格すると、教職大学院在学中、名簿登載期間を延長する制度が活用できます。また、東京都は特別枠で採用試験が受験できます。

名簿登載期間の延長制度の活用、東京都特例選考の活用

多くの都道府県、政令市教育委員会は、教員採用試験合格者を対象に、教職大学院在学中、名簿登載期間が延長できるので、在学中、学修に専念して学ぶことができます(教育委員会作成の採用に関する要綱等をご確認ください)。また、東京都の教員採用試験では、本学の推薦を受けて、特別枠での採用試験の受験ができます。

平成31年度入学者選抜の日程

A日程:平成30年10月27日 ・28日

一般選抜、現職教員選抜、派遣教員選抜、特別選抜

B日程:平成31年02月16日

派遣教員選抜のみ

大学院説明会の日程

第1回 【終了しました】平成30年5月19日  教職大学院と修士課程の同時開催

第2回 【終了しました】平成30年7月28日  教職大学院と修士課程の同時開催

個別相談会の実施・お問い合わせ先

教職大学院への入学を希望する方を対象として個別相談を随時行っております。 詳細は、下記連絡先にお問い合わせください。

【担当】東京学芸大学 教職大学院係
TEL 042-329-7707  FAX 042-329-7708
E-mail kyoushi(a)u-gakugei.ac.jp

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