経歴

〈生活科学学科〉　　職名：教授　　　氏名：大　竹　　美　登　利
【学歴】
1973. 3 東京学芸大学教育学部中等教員養成課程家庭科卒業
【学位：博士】
1995. 3　学術博士（昭和女子大学）「大都市雇用労働者夫妻の生活時間構造からみた平等性に関する家庭経営学的研究
【職歴】」
1973. 4.　東京都立立川短期大学助手
1988. 4　東京都立立川短期大学専任講師
1991. 4　東京都立立川短期大学助教授
1996. 4　東京都立立川短期大学教授
1997. 4　東京学芸大学助教授教育学部
2000. 4　東京学芸大学教授教育学部
【専門分野】
家庭科教育学、生活経営学
【担当授業科目】
初等・中等教員養成過程　家庭専攻：初等科家庭科教育法、中等科家庭科教育法、家庭科教育学A,B.、教育実践の研究、家庭科教材論、家庭科教育特論
修士課程家庭科教育専攻：家庭科教育学特論Ⅰ、家庭科教育学演習Ⅰ、家庭科教育実践論演習Ⅰ、家庭科教育フィールド研究
博士課程学校教育学専攻生活・技術系教育講座：生活科学教育学「生活科学教育学研究３」（生活の課題と家庭科教育）
【主な研究課題】１．開発とジェンダーと家庭科科教育に関する研究　ジェンダードサブジェクトとして位置してきた家庭科教育がジェンダーフリーを推進する教科として大きく方向転換している実態とその背景を、開発や経済発展との関わりで明らかにする。２．生活課題と家庭科教育の役割に関する研究　生活課題を解決し新たな生活様式を作っていく担い手を育成する家庭科の役割を、現代の社会が抱えている生活課題を解決する道筋を通して明らかにする。３．大都市住民の生活時間構造からみた生活課題　大都市住民の親子の生活時間分析を通じて小中学生の子のいる世帯の生活課題を明らかにし、家族員個々人の発達を保障する生活のあり方を追求する。【主な著書・論文等】 1. 新しい家庭生活を考える，楽遊書房，1979.（共） 2. 生活時間，光生館，1984（共） 3. ホームエコノミックス－新家政学概論，ドメス出版，1985.（共） 4. 転換期の労働者・農民，労働科学研究所出版部，1988.（共） 5. 生活時間と生活様式，光生館，1989.（共） 6. 資料から見る戦後家庭科のあゆみ，学術図書，1990，（共） 7. 図説家庭科資料，実教出版，1993.（共） 8. Youth, Family and Household，Scneider Verlag Hohengehren GmbH，1994.（共） 9. ライフスタイルと環境，朝倉書店，1997.（共） 10. . 大都市雇用労働者夫妻の生活時間構造に見る男女平等，近代文芸社，1997.（単） 11. ASSETビジュアル家庭科教育実践講座，ニチブン，1998.（共） 12. 日本人の生活，建帛社，1998.（共） 13. 生活科学がわかる，朝日新聞社，1998.（共） 14. 家庭科はおもしろい－家庭科からの総合学習への提案－，ドメス出版，1999.（共） 15. ジェンダーの生活経済学, ミネルヴァ書房, 2000.（共） 16. 福祉環境と生活経営：福祉ミックス時代の自立と共同, 朝倉書店, 2000.（共） 17. 生活時間研究における家政学的手法と労働科学的手法の相違，立川短大紀要第20巻1-10頁，1987.（単） 18. Time Spend on Socio-Cultural Acti vities by Japanese Urban Male Employed and Their Wives: A Time Use Survey Conducted in Tama New Town, Tokyo，家政学雑誌第39巻6号pp.553-56，1988.（共） 19. 勤労者夫妻の生涯生活時間,立川短大紀要第21巻pp.15-22,1988.（単） 20. 均等法施行・労基法改定後の婦人労働者の職場生活と家庭正活についての調査報告，賃金と社会保障No.1002,pp.32-35,1989.（共） 21. 多摩ニュータウン在住の雇用労働者夫妻の生活時間の国際比較,立川短大紀要第22巻pp.1-9,1989.（単） 22. アジア６カ国の女子労働者の生活調査,賃金と社会保障No.1026, pp.31-38, 1990.（共） 23. 短期大学の家庭科教員養成課程における教育実習事前指導の試み，立川短大紀要,第24巻pp.43-49,1991.（共） 24. Survey method on time studies of employed husbands and their wives in Tokyo, Time Use Methodology: Toward Consensus, published by ISTAT, pp.113-120, 1992.（単）	25. 東京多摩西部地区の高齢者の生活に関する研究（第１報）調査方法と生活時間, 家政学雑誌, 第42巻第12号, pp.1019-1028, 1991.（共） 26. 東京多摩西部地区の高齢者の生活に関する研究（第2報）対人関係，家政学雑誌，第42巻第12号, pp.1029-1041, 1991.（共） 27. 1980年代後半の生活時間の国際比較, 立川短大紀要第25巻, pp.15, 1992.（単） 28. 東京多摩ニュータウン在住の労働者夫妻の生活時間にみる性別役割分担と長時間労働の影響, 労働科学第68巻第7号, pp.292-300, 1992.（単） 29. 既婚女子労働者の家庭生活問題,大原社会問題研究所雑誌第408号, pp.28-44, 1992.（単） 30. 各国の生活時間構造にみるジェンダー・エクィティ, 家庭経営学研究第30号, pp.49-56, 1995.（単） 31. ライフスタイルの変化と環境, 家政学会誌第47巻第10号, pp.973-979, 1996.（単） 32. 短大女子卒業者の職業経歴における教員免許の意義, 東京都立短期大学研究紀要第２号, pp.103～108, 1998.（共） 33. 教育実践報告にみる「生活時間」教材の授業展開とその方向性, 東京学芸大学紀要第６部門技術・家政・環境教育第50集, pp.69～75, 1998.（共） 34. 多摩ニュータウン住民の生活時間調査に見る生活課題,東京研究第３号pp.205～226, 1999.（単） 35. 小学校家庭科教科書のジェンダー分析,日本家庭科教育学会関東地区会誌第２号, pp.98～105, 1999.（共） 36. 中学校家庭科における「家族・家庭」に関する学習の課題,東京学芸大学紀要第６部門技術・家政・環境教育第51集, pp.57-64, 1999.（共） 37. 家庭科の領域に対する意識調査１．家庭生活・家庭科教育の認識,家庭科教育71巻10号, pp.39～44, 1997.（共） 38. 家庭科の「家庭・家族」領域に対する意識調査２．家族・家庭領域の教育内容とその方法,家庭科教育71巻11号, pp.36～41, 1997.（共） 39. 教材研究：「高等学校　家族・家庭領域」についての実践事例, 日本家庭科教育学会関東地区会誌第２号, pp.72～79, 1999.（共） 40. 多摩ニュータウン在住のサラリーマン夫妻の生活時間構造の変化, 多摩ニュータウン研究第２号, pp.19-33, 2000.（単） 41. 生徒にとって身近な題材を用いた家庭生活領域の授業構成, 日本教材学会年報第11巻, pp.128-130, 2000.（共） 42. イギリス・アメリカ・カナダの家庭科カリキュラム, 日本家庭科教育学会欧米カリキュラム研究会, 報告書, 2000.（共）【学界及び社会における活動等】 1.日本家政学会会員（環境問題特別委員、編集委員、データベース委員、国際交流委員、ARAHE実行委員会委員歴任、日本家政学会奨励賞受賞）、同学会生活経営学部会常任委員、国際家政学会会員、アジア地区家政学会会員 2.日本家庭科教育学会会員（1998.7.~1999.7関東地区会長, 1999.7~理事） 3.社会政策学会会員 4.国際生活時間学会会員 5.日本教材学会会員 6.教育社会学会会員 7.日本教育学会会員 8.昭島市婦人問題審議会会長(1989.4.~1991.3) 9.立川市情報公開審査委員会委員(2001.4.~).