■ 3. 合同保育のまとめと今後の課題

　今回の合同保育では、各回の内容は幼稚園側が中心となって組み立てたものを保育園と共有し、保育園側が園児に合った形でアレンジを加えながら合同保育を実施しました。また、適宜教職員間で情報の共有をはかり、月に一度の幼保連携会議を通してプロジェクトメンバー全体で合同保育の方向性について話し合いを実施しました。今回の合同保育の組み立て方について、合同保育後の各担任の振り返りの中で、保育園はまだ慣れない環境の幼稚園で行う合同保育の流れを幼稚園側が積極的に提案してくれた点について、やりやすさを感じていました。特に保育園の職員は、合同保育を通して隣にある幼稚園のことを良く知ることができ、幼保の教職員間のパイプができたため、幼稚園の存在をより身近に感じ、合同保育以外の場でも環境の共有がしやすくなったと話していました。合同保育が幼保の教職員の関係を深めるきっかけとなったといえます。
　一方で、互恵性の面からは課題が残りました。会議の振り返りの中では、どちらかというと今回の取り組みでは保育園側に得るものが多かったという意見がありました。保幼小の連携についての研究では、互恵性のある連携によって教職員が子どもの発達の全体像と保育・教育の内容について互いに理解し、自らの保育・教育の見直し・改善へとつなげることができるような、継続性のある取り組みができることを指摘しています(網野ら,2012)。園児の人数や園の規模などがアンバランスであった本実践のような合同保育の場合、互恵的な関係が形成されたのかどうかを検証していくことが、今後の継続性のある合同保育にしていくためには必要と考えられます。
　また、隣接する園の子ども達が、一緒の活動に取り組んだことで、子ども達同士がお互いをより身近に感じる機会になったと思われます。今後さらにこの試みを充実させるためには、合同保育の互恵的な意義などについて、幼保間での省察を深める必要があり、そのためには、時間やその場の設置などの物理的環境の確保が大きな課題です。

参考文献

• 網野武博・増田まゆみ・秋田喜代美・尾木まり・高辻千恵・一前春子．(2012)．保育所、幼稚園、小学校の連携等に関する現状分析及び今後の展望に関する研究3，東京家政大学生活科学研究所研究報告，35，1-11．