3度目の緊急事態宣言を受けて

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本学学生、教職員のみなさん

新学期が始まり、授業も7割を対面で行うこととして、幾分か平常の大学らしくなってきたところで、東京は、また、緊急事態宣言が出されるという感染状況となってしまいました。昨年来、感染防止対策をとる中で、経験的にも学び、学内での感染を防ぐことができていたところではありましたが、今回の緊急事態宣言発出に際しては、本学では、授業実施体制について、1週間休講とした上で、5月6日から5月26日までは遠隔方式で行うことを基本とするという強いとも言える措置をとることにしました。

4月23日に発した大学名でのそうした通知に対して、4月26日には説明の通知を出したところですが、あらためて、私からもこうした措置をとりました理由について説明いたします。

まず、首都圏での感染者数の長期にわたる増加を背景に、さらに急激に感染者が増加する可能性があるということです。そして、この感染の広がりには、これまでのウィルスとは違う変異型ウイルスも入り込んでいるとされており、この変異型ウイルスは、感染性が高く、重症化しやすいとされています。とすると、これまでの感染防止対策(直近の緊急事態宣言に際しての対応)に一層増しての対応が必要と考えました。

さらに、また、本学における学生の感染者は、学内活動への影響こそないものの、この4月、それも4月2週目から特に増加してきており、そして、この現在の都内の感染者の増加の中では、本学学生が感染した場合でも即座に必要な医療的措置を受けられないことも十分に考えられます。この点は、学生を預かる教育機関としては特に重視しました。この他、東京都からの「オンライン活用」の要請(4月12日)も考慮し、7割の授業を対面で行っていたところでしたが、遠隔を基本とすることにいたしました。

また、1週間の臨時休講措置をとりましたが、それは、対面から遠隔への授業実施方法の変更を周知し、遠隔授業に対応してもらうのには、一定の時間が必要と考えたからです。また、遠隔方式の授業実施を、26日までの3週間としたのは、授業の計画的な実施のためには、遠隔による授業を2〜3回分は見込む必要があると思われたこと、また、連休明け後の感染状況を確認し、以降の判断をするまでには、一定の時間が必要で、また、変更するとしても周知するのには一定の時間が必要と考えたからです。

今回の緊急事態宣言は、延長もあり得るのではないかと早くも言われており、先の見通しについては、なんとも予断を許さないところです。が、大学としては、感染状況が収束に向かっていると判断できれば即座に4月当初の状態に復したいと思っています。先にも記しましたように、変異型ウイルスは、感染性が高く、また、重症化しやすいとも言われています。我慢を強いられること早一年ともなり、限界に近付いてきてはいますが、また、もっと何とかならなかったのかという思いもありますが、しかし、ウイルスが相手という点では致し方のないこととも思われます。感染防止に一層留意しながら、一刻も早く平常に戻れるよう、力を合わせていきましょう。

なお、学生のみなさんには、担当の濵田副学長からも授業の他、課外活動、学生生活全般に係るメッセージが届くと思います。それに従った行動をお願いします。

令和3年4月30日
東京学芸大学長  國分 充