初等教員養成における教科内容学習の意義・役割・相互連関（2019.03）
　東京学芸大学研究室等　諸外国の教科書・教育課程に関する所蔵目録（中間報告〜その12）
　　　　（2003.03〜2014.3）
　教員養成カリキュラムの検証―創成期の本学卒業生に対するインタビュー調査をもとに―
　　　　（2011.03）
　「小学校英語」教育の可能性と課題を探る
　　　　―本格実施前の「小学校英語」教育で見えてきたこと―（2011.02）
　全国「教育課程文庫」所蔵目録（2010.3）
　初等・中等学校における算数・数学、理科教育カリキュラムに関する実証的比較研究
　　　　（H19-21年度科学研究費補助金（基盤研究B）研究成果報告書）（2010.3）
　教育研究におけるライフヒストリー―教師の専門的成長と個人的生活―
　　　　（アイヴァー・グッドソン氏講演会報告書）（2010.2）
　国際学力調査（PISA）結果にみる科学リテラシーの比較研究
　　　　（平成19-21年度科学研究費補助金（基盤研究B）1年次報告書）（2008.3）
　小学校カリキュラムにおける総合的な学習の位置と役割に関する実証的研究（2007.3）
　初等および中等教育におけるカリキュラム開発・再編・評価に関する実証的比較研究
　　　　（平成15-17年度科学研究費補助金（基盤研究B）研究成果報告書）（2006.3）
　日中小学校理科教科書の比較研究（2006.3）
　高等学校における環境教育のカリキュラム開発の動向（2005.3）
　小学校英語教育と国際理解教育の可能性と課題を探る（その2）
　　　　―いま考えておくべきことは何か―（2005.3）
　教員養成の「モデル・コア・カリキュラム」の検討
　　　　―「教員養成コア科目群」を基軸にしたカリキュラムづくりの提案―（2004.3）
　小学校教員養成における「教科に関する科目」（理科）の現状と課題（2004.3）
　東京学芸大学研究室等　諸外国の教科書・教育課程に関する所蔵目録
　　　　　　（その２　付・諸外国の「教育課程」の訳）　（2004.3）
　東京学芸大学研究室等　諸外国の教科書・教育課程に関する所蔵目録（中間報告）（2003.3）
　教育課程編成をめぐる学校・行政・地域のダイナミクス（2003.3）
　小学校理科におけるカリキュラム開発の試み（2003.3）
　研究開発学校における「総合的な学習の時間」のカリキュラム開発（2002.3）

（２００２年３月現在）

　教員養成カリキュラム開発研究センターの１つの仕事として、諸学校の教育課程に関する基本資料ならびにその具体的資料（教科書等）の収集と基礎研究がある。教育課程に関する基本資料とは、学習指導要領や各地域あるいは各学校で作成している年間教育計画などをさす。また、これらの資料は、学校教育カリキュラムの編制ならびに内容を考えるにあたって極めて重要な資料といえる。しかも、2002〜2003年度にかけて新学習指導要領の全面実施がなされ、各学校、地区でのカリキュラム開発・編制の重要性が行政サイドからも指摘されている。また、近年においては、諸外国におけるカリキュラム改革も盛んであり、その相互交流の必要性も指摘されている。したがって、学校現場から、カリキュラム編制や研究開発に関する関連資料の収集・保管・利用に関しての問い合わせが増加することが予想されるとともに、「変化の激しい」時代だからこそ学校教育に関する１つの基礎資料＝教育課程関連資料の収集と管理・研究が必要となる。
　また、本学は、教員養成に関する長い歴史と遺産を保有しており、その１つに、教育課程・教科書に関する基礎資料の豊富さをあげることができる。とりわけ、敗戦直後に全国に設置された教育課程文庫や望月文庫の中の教科書、明治期から戦前までの和書を含む教科書関連資料等のコレクションは、極めて重要な資料である。
　このような情況に鑑み、ここでは、今年度行った本学の教員ならびに図書館での所蔵情況の概要のプレ調査の結果概要を紹介するとともに、本センター所蔵の中国、韓国の目録を掲載しておきたい。
　今後、本学の図書館の教育課程・教科書関連資料とのネットワークを考えるとともに、広島大学・大阪教育大学・北海道教育大学・滋賀大学・京都外国語大学等で作成している目録に学んだり、本学と姉妹校の協定を結んでいる大学が属する国々でのこの面での資料交流も視野に入れながら整備していきたい。
　今回の調査（教科書と学習指導要領・教育課程関連資料の保有状況に関するアンケート　2001年12月）にご協力いただいた方で、公費で所蔵されている教科書に関しての本学教官の所蔵情況は、表１の通りであった。

　【表１】　←クリックすると、別ウインドウで開きます。

（２００２年３月現在）

　2002年度から実施される新教育課程では、「授業内容の厳選」「総合的学習の時間の創設」とともに「特色ある学校づくり」が掲げられている。このような背景のもと、地方教育委員会レベルでは、教育施策が多様化しつつある。学校レベルでも、地域や子どもの社会的背景、教師の教育観、教育委員会との関係、学校組織、校長のリーダーシップに応じて、多様なカリキュラム編成や学習指導が試みられていると考えられる。
　第一部門がすすめる「カリキュラム編成と子ども・保護者の意識・行動に関する調査研究プロジェクト」は、学校教育カリキュラムの編成原理を明らかにするとともに、その機能・効果を比較検討することを目的としている。そこでは、地方教育行政の対応、保護者の意向、通塾率といった学校を取りまく社会環境や、学校組織のあり方が、新教育課程のカリキュラム編成に違いをもたらすと予測し、比較が効果的な複数の調査対象校を選定することが課題になっている。
　本センターは、このプロジェクトのための資料として、各都道府県教育委員会と政令指定都市の、近年の教育施策・プランに関する文書資料を入手しつつある。現在の入手資料リストは以下の通りである。
　次年度以降も、資料の収集を進めていく予定である。

　【表２】　←クリックすると、別ウインドウで開きます。