教員養成課程におけるグローバル次元の研究―IB教員養成の国際比較―（2016.12）
　中華人民共和国教育部「教師専業標準」および関連資料（2015.3）
　中国の教員採用に関する資料集（2014.3）
　教員養成と採用の接続に関する国際比較研究プロジェクト報告書（2014.3）
　「教師教育者」の在り方を探る−中国の大学の取組を手掛かりに−（2013.8）
　教員養成カリキュラムにおける現職教員の役割に関する国際比較プロジェクト報告書（2012.3）
　連続講演会記録集　海外の「教育実習・フィールドワーク研究」に学ぶ
　　　　−教員養成における教育実地研究のあり方を考える−（2011.3）
　ヨーロッパにおける教師教育の国際化研究プロジェクト（2010.2）
　グローバル世界におけるドイツの教師教育改革（2010.2）
　教科教育プログラムにおける学部（学士課程）教育の到達目標に関する調査研究〔報告〕
　　　　（2009.3）
　教育系大学院における教科教育学の実践性強化プログラムの検討〔報告〕（2008.3）
　アジア各国における教育実習改革〔資料集〕
　　　　　　―中国・タイ・韓国における教育実習の動向―（2008.3）
　教員養成プログラムにおける教育実践関連科目に関する実証的比較研究
　　　　　　−日中韓の事例を中心に−（2007.3）
　日本と中国における教師教育に関する比較研究（2006.3）
　教師教育・教員養成に関連する文献のデータベース構築とその効率的利用に関する研究
　　　　（2005.3）
　教員養成カリキュラムの基本構想に関する研究（2003.3）

　2014年度「『教職実践演習』の運営をめぐる諸課題」（2014.11）
　2013年度「教師教育とグローバライゼーション」（2013.11）
　2012年度「教員養成教育における大学−学校間連携」（2012.11）
　2009年度「小学校教員養成の組織・カリキュラムを考える」（2009.11）
　2008年度「教師教育の『質保証』を考える」（2008.11）
　2007年度「教科実践力を大学院で伸ばす」（2007.11）
　2005年度「教師養成教育と実践経験」（2005.11）
　2003年度「総合学習と総合演習−教師の「総合」的指導力をどう育てるか−」（2003.11）
　2002年度「教育実習の新たな形を探る−インターンシップを手がかりに−」（2002.9）

課程認定大学における教職履修の資料収集

　第２部門では、教育職員免許法に定める認定課程を有する四年制の全458大学（東京学芸大学を除く国公立114・私立344）を対象に、教職の履修に関する資料の提供を求めた。教員養成系のみならず、一般大学も含めて多角的に「教員養成プログラム」に関する情報を集めて広く研究の用に供しようと意図し、2001年12月にセンター長から各大学宛に以下の五種類に関する資料の有無の確認と、提供の依頼を行った。

　�@． 教職履修に関する手引きの類
　�A． 教職履修の実績に関する資料の類
　�B． 教職担当部局による年次報告書・紀要類
　�C． 教職担当部局を含む沿革に関する資料類
　�D． その他教員養成に関する資料類

　大学ごとに教員養成セクションの組織が異なるため、照会状は各大学長に宛てて発送し、「教職担当部局」に回送を依頼した。その結果2002年2月末までに288大学（国公立92・私立196）の教職担当者より回答を得、また217大学（国公立74・私立143）より実際に計795点の資料の提供を得た。以下は、それらを私立→国公立の順に大学名の五十音順に整理したものである。なお、これらの資料は当センターの資料室に配架されている。

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